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こんにちは、鉾立です。

前回の記事では、弊社(Change&Revival㈱)でサポートさせていただいたクライアントさんのホームページリニューアルの事例をご紹介しました。

サポート事例:ホームページリニューアル 細井税理士事務所様

弊社では、自社ホームページの立ち上げ・リニューアルをサポートさせていただいたクライアントさんに、シツコクシツコクお伝えしていることがあります。

それは、ホームページの開設はあくまでもスタートラインであって、「成果を生み出すのは、その後の運用が9割」だということ。

今回は、なぜ作りっぱなしのホームページではダメなのか、その理由をお伝えしたいと思います。

 

リアル店舗では当たり前のことでも、、

20代の頃、輸入インテリアショップで働いていたことがあります。

そのショップでは、新商品が入荷するたびに店頭のディスプレイを変えるのはもちろんのこと、新商品の入荷がなくても、最低でも月に一度は店内のディスプレイを大幅に変えていました。

当時は、社長から”ディスプレイ変え”の号令がかかると、OKが出るまで重い家具や雑貨類をアレやコレやと動かす作業が深夜まで及ぶことがあって、担当するスタッフはとても大変な思いをしていました。(私はディスプレイのセンスがなかったので、もっぱら指示を受けて重い家具を運ぶ係でしたが、、)

が、他のショップと一線を画す企画力・商品力と、絶えず変化のある魅せ方の相乗効果で、当時は毎週のようにインテリア雑誌から取材が入ったり、話題の店として頻繁にメディアに取り上げられていました。

インテリアショップに限らず店舗で行うビジネスでは、商品の入荷や季節のイベントに合わせて絶えず商品を入れ替えたりディスプレイを変えたりするのは当たり前のこと。

ところが、ホームページでは、、

・更新できる担当者がいない
・改訂方法がわからない、難しい
・総務が片手間に更新を行っている
・メンテナンスをしていない
・外部委託で行っているが、まかせきりになっており、内容の更新があまりない

という状況になってしまいがちなんですよね。

 

なぜ、作りっぱなしのホームページではダメなのか

書籍、「会社のホームページはどんどん変えなさい」/石嶋洋平(著)では、このことについて分かりやすく解説しています。

 

 

ホームページをリアルビジネスに照らし合わせると、ホームページの開設は、「新しい店舗をオープンする」ことと同じです。(中略)

実店舗は、新規オープンしたら終わりではなく、そこからがはじまりです。

季節に合わせて売れ筋の商品を変更したり、商品説明のポップを差し替えたり、価格の見直しをしたり、店内のレイアウトやディスプレイ(陳列)の変更なども、日常業務として実施しているはずです。(中略)

実店舗で1年も2年も手を入れないことはありません。けれど、ホームページの場合は、「一度つくったら、それで終わり」と考えている人がとても多いと思います。(中略)

ホームページを「インターネット上の支店(店舗)としてとらえ、定期的にコンテンツの見直し、改善をしていかない限り、「売れるホームページ」をつくることはできません。

 

なるほど、ホームページをインターネット上の支店(店舗)としてとらえれば、

・商品を入れ替えたり、補充できる担当者がいない
・商品を入れ替えたり、補充する方法がわからない、難しい
・総務が片手間に店舗の運営を行っている
・店舗のメンテナンスをしていない
・店舗の運営を外部委託で行っているが、まかせきりになっており、商品の入れ替えがあまりない

という状況は、ダメを通り越して、ちょっとヤバいかも、、

これでは、ホームページから期待する売上が上がることはないでしょう。

当たり前のことですが、ホームページは「作れば商品が売れる魔法のツール」ではありません。

ホームページの開設はあくまでもスタートライン。

商品を入れ替える、役立つ情報を掲載し続ける、お客様の声を掲載し続ける、事例・実績等を掲載し続ける・・・

「成果を生み出すのは、その後の運用が9割」を肝に、実店舗と同じように支店長(担当者)を置いて運営することが大事なのだと思います。

あなたの会社のホームページは、支店として機能している?

 

追伸

ホームページを支店として運営するノウハウを必要としている方はこちら

http://hokodate-eiichilaw.com/business/website/

 

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起業・経営アドバイザー/財産コンサルタント 「経営の原理原則」をテーマに研究を重ね、これまで数多くのクライアント支援から得た学びと、自らの事業活動による実証を加えたノウハウ・ドゥハウを体系化。 企業経営者の転ばぬ先の杖となり、「経営の原理原則を実践する経営者を増やしてハッピーな世の中を創る」ことを使命とする。 また、「借り入れ時に個人保証を求められる中小企業経営者にとっては会社の財産も個人の財産も一体」との現実に向き合いながら、再起にかけるクライアントの財産コンサルティングに取り組む。 「経営アドバイザーと財産コンサルティングは両輪である」との信念のもと、クライアントの身近な参謀役(アドバイザー)として日々活動している。