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こんにちは、鉾立です。

あなたは、仕事で高いパフォーマンスを発揮できるだけの睡眠時間を確保していますか?

厚生労働省によると、「個人差はあるものの、必要な睡眠時間は6時間以上8時間未満のあたりにあると考えるのが妥当」なんだそうです。(健康づくりのための睡眠指針 – 厚生労働省)

でも、

・共働き夫婦で家事が追いつかない
・子供の弁当作りや送迎で時間が足りない
・親の介護で時間が足りない

などの理由で、「そりゃあ、できれば7時間ぐらい寝たいけど、現実的にはムリ!」なんていうビジネスパーソンも多いのではないでしょうか?

私も、最近はなんだかんだで夜寝るのは深夜の1時頃。

起床時間は朝6時なので、睡眠時間は約5時間です。

日中、単純作業の仕事などは、どうしても眠くなってしまいがち。

そこで私が仕事のパフォーマンスを上げるために活用しているのが昼寝です。

今回の記事では、ビジネスパーソンが知っておきたい昼寝の効用について考えていきたいと思います。

 

昼寝の効用とは? 効果的な仮眠時間は?

私の場合、単純に昼ご飯を食べた後は眠くなるから、という理由で、会社員時代からずっと昼寝をしていました。

昼寝の時間は、だいたい15~20分ぐらいですね。

昼寝をしないと午後一の打合せなどでぼーっとしてしまったりしますが、昼寝をした後は、明らかに、体感的に仕事のパフォーマンスが上がります。

最近読んだ本に、科学的に仮眠の効用について書かれていたので、なるほどーと思った次第。

まず、こちらの本に書かれていた内容を引用しますね。

『脳のパフォーマンスを最大まで引き出す 神・時間術』/樺沢 紫苑 (著)

 

 

仮眠は、集中力や記憶力など、脳のパフォーマンスを全般的に改善します。アメリカのNASAの研究によると、26分の仮眠によって、仕事効率が34%アップ、注意力が54%アップしたそうです。(中略)

仮眠については様々な研究がありますが、20~30分が効果的な仮眠時間として挙げられています。30分を超えると効果が徐々に悪くなり、1時間を超える仮眠は、脳のパフォーマンス的にも健康的にも悪影響を及ぼします。(中略)

『脳のパフォーマンスを最大まで引き出す 神・時間術』/樺沢 紫苑 (著)

 

具体的な数字で見せられると、なるほど、これは意識して昼寝をとった方があきらかに良さそうですね。

私の場合、昼寝の時間は15~20分くらいですが、効果的な仮眠時間として正しかったようです。

ちなみに、最近読んだこちらの本には、健康との関連で、昼寝の時間について次のような言及がありました。

 

『スタンフォード式 最高の睡眠』/西野精治 (著)

 

 

興味深いことに、「30分未満の昼寝」をする人は、「昼寝の習慣がない」人に比べて、認知症発症率が約7分の1だった。(中略)

これだけみると「昼寝は認知症を遠ざける」といえそうだが、話はそんなに単純ではない。なんと、「1時間以上昼寝をする」人は、「昼寝の習慣がない」人に比べて発症率が2倍も高かったのである。

『スタンフォード式 最高の睡眠』/西野精治 (著)

 

要は、寝過ぎても良くないということですね。

 

戦略的に昼寝をとろう

私の場合、普段は午前中事務所で仕事をして、そのまま昼ご飯を事務所で食べています。

で、12時半頃から昼寝をとります。

寝るのはいつも、こちらの無印のソファーベッド。

 

 

寝る前に、iPhoneを機内モードにしてタイマーを20分にセット。

 

 

横になるとすぐにコテンと眠りに落ちます。寝つきはめちゃくちゃいいですw

こんな話をすると、「うちの職場には横になるスペースなんてないよ!」と言われそうですが、先ほど紹介した本には次のように書かれています。

 

 

理想的には平らなところで寝るのがベストですが、イスに座ったまま机の上で顔を伏せて眠るようなやり方でも、かなりの効果が得られます。

『脳のパフォーマンスを最大まで引き出す 神・時間術』/樺沢 紫苑 (著)

 

ちなみに私の場合、朝の始業からの90分と、昼食後の昼寝の後、午後一番からの90分を「集中力の高い時間帯」と位置づけていて、1日で最も重要な仕事をする時間に充てるようにしています。

1日に2回、意図的に仕事のピーク時間を作る。

もし今、日常的に昼寝をしていないとしたら、ぜひ試してみてください。

戦略的昼寝、かなりおススメですよ。

 

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起業・経営アドバイザー/財産コンサルタント 「経営の原理原則」をテーマに研究を重ね、これまで数多くのクライアント支援から得た学びと、自らの事業活動による実証を加えたノウハウ・ドゥハウを体系化。 企業経営者の転ばぬ先の杖となり、「経営の原理原則を実践する経営者を増やしてハッピーな世の中を創る」ことを使命とする。 また、「借り入れ時に個人保証を求められる中小企業経営者にとっては会社の財産も個人の財産も一体」との現実に向き合いながら、再起にかけるクライアントの財産コンサルティングに取り組む。 「経営アドバイザーと財産コンサルティングは両輪である」との信念のもと、クライアントの身近な参謀役(アドバイザー)として日々活動している。