小規模企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)、何ができる?②
前回に引き続き、テーマは、「我々のような小規模企業がDXに取り組むとしたら、何ができる?」。
今回は、小規模企業のDXに使えるアプリ、サービスを紹介しようと思います。
<目次>
1. 中小機構の「ここからアプリ」を利用する
スマホやタブレットがここまで普及した今、やはり小規模起用のDXに相性がいいのは「アプリ」の活用だと思います。
「とはいっても、星の数ほどあるアプリから、どのアプリを選べばいいの?」
そんが疑問が湧いてきますよね。
そこでお勧めなのが、中小企業基盤整備機構(中小機構)が運営している「ここからアプリ」というサイトです。
“当サイトは、生産性向上でお困りの中小企業・小規模事業者が、使いやすい・導入しやすいと思われる業務用アプリを紹介する情報サイトとして試行的に2019年3月より運用開始、2019年12月にリニューアルをいたしました。現在はアプリの掲載に加え、導入事例やお役立ち情報、ご活用頂けるツール等、様々な情報提供を行っております”
自社のDXを検討するとき、例えば、「他の店ではどうやっているのかな?」と事例を知りたいもの。
そんなときは、「ここからアプリ」の「導入事例」を試しに見てみると良いと思います。
例えばこちらは、あるアパレル製造会社のDXの事例です。
↓
販売・マーケティング・決済の3つの視点でIT化を促進
「コロナの感染拡大をきっかけに、オンライン販売の強化やクレジットカード決済の導入を進めた結果、コロナ依然と比較して売り上げが10倍以上になった」という事例が掲載されています。
導入事例で自社のDXのイメージが湧いたら、「ここからアプリ」の「アプリ検索」から実際にアプリを検索してみると良いでしょう。
2021年9月8日時点で、検索できるアプリの数は200件。
検索では、
- 業種から探す
- 目的から探す
- 条件(導入実績数、初期費用、ランニングコスト)から探す
を組み合わせて検索することができます。
無料のアプリでも使えるものが結構あると思いますが、無料版は機能が制限されるものがほとんどです。
まずは気になるアプリを無料版で試してみて、必要に応じて、有料版にステップアップするのが良いと思います。
2. 私が活用しているDXアプリ、サービス
ここからはおまけです。
鉾立榮一朗事務所、Change&Revival㈱(ビジネスパートナー含む)で現在活用しているDX関連アプリ、サービスを簡単に紹介しますね。
1. MicrosoftのMicrosoft365 Apps for business ※有料 月額990円(税込)
マイクロソフトが提供するMicrosoft Office製品ラインのサブスクリプションサービス。
個人用クラウドサービス「OneDrive」(ストレージ容量1TB)付きです。
2. GoogleのGmail、カレンダー、アナリティクス、ドキュメント、スプレッドシート) ※無料で利用
もはや説明不要と思いますが、Googleのアプリは、小規模企業のDXにはなくてはならないアプリでしょう。
Googleの主要アプリを使い倒す方法を知りたいなら、こちらの書籍がおススメです。
3. BiNDup ※有料 年額32,736円(税込)
2009年の開業以来お世話になっているホームページ制作用アプリ(ソフト)。
以前は買い切り型のソフトをバージョンアップごとに購入していましたが、2019年から、自動アップデート型で、ブラウザからオンライン編集することができるBiNDupに移行しました。
4. WordPress ※無料で利用
このブログはWordpressで制作・運用しています。
ビジネスパートナーやクライアントさんのWebサイト制作はWordpressを利用することが多いです。
5. ビデオ通話(Zoom、Skype、GoogleMeet、LINE) ※無料で利用
昨年から急速に普及したビデオ通話。
長年Skypeを利用してきましたが、鉾立榮一朗事務所ではお客さんのデバイス環境にあわせて複数のビデオ通話アプリを活用しています。
6. Eight ※無料で利用
こちらも今ではなくてはならない名刺管理アプリ。
コロナ禍で名刺交換の機会はグッと減りましたが、まだまだ対面の挨拶時には欠かせない名刺。
名刺をいただいたらすぐにEightに入れて、現物はさよならしてしまっています。。
7. オートビズ ※有料 月額3,520円(税込)
顧客コミュニケーションに必須なメール配信システム。
自社(鉾立榮一朗事務所、Change&Revival㈱)のメール配信のほか、ビジネスパートナーのメール配信で利用しています。
以上、「我々のような小規模企業がDXに取り組むとしたら、何ができる?」というテーマでお話ししてきました。
と、ここまでDXを主語に話を進めてきてきましたが、注意したいのは、DXが目的ではないということ。
「お客さんのニーズや利便性にフォーカスする」。
これが第一で、その先にDXがあるのだと思います。
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鉾立 栄一朗
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