Pocket

 

こんにちは、鉾立です。

前回の記事では、ブログ、ホームページ、SNSの役割・機能の違いについてお話ししました。

ブログとホームページの役割・機能の違い

この話を踏まえたうえで、今日は、自社メディア(オウンドメディア)の効果的な運用法についてお話ししようと思います。

 

マーケティングの核となる3つのメディアとは?

と、その前に、まず自社メディアオウンドメディア)の概念について確認しておきましょう。

 

 

オウンドメディア(英: owned media )とは、自社発行の広報誌やパンフレット、インターネットの自社ウェブサイト・ブログなど、企業や組織自らが所有し、消費者に向けて発信する媒体を指す。「ペイドメディア(Paid Media)」「アーンドメディア(Earned Media)」と合わせて、企業マーケティングの核となる3つのメディアとして認識される媒体といえる。

オウンドメディアは主に、ウェブサイトやブログ・または電子メールのように、宣伝主体みずからがコントロール可能なコミュニケーションチャンネルを指す。またオウンドメディアに対立するチャンネルとしてのペイドメディアは主に伝統的な広告を、アーンドメディアは購入や所有することができないコミュニケーションチャンネルを指す。

オウンドメディア – Wikipedia

 

要は、ビジネスにおいて集客を考えるとき、その手段になり得るものとして、3つの種類のメディアがあるということです。

まず1つ目が、自社メディア(オウンドメディア)
自社で運用しているホームページやブログ、自社で発行しているメルマガやニュースレターなどですね。

2つ目が、ペイドメディア
ネット広告など、いわゆる、お金を払って出す広告のことです。

そして3つ目が、アーンドメディア
FacebookやTwitterなどのSNSを指します。
(「アーンド」(earned)とは、「信用や評判がもたらされる」といった意味。)

ここで押さえておきたいのは、自社メディア(オウンドメディア)が、この3つのメディアの中で唯一、自社においてコストと情報のコントロールが可能なメディアであるということです。

ネット広告は、Googleなどのネット企業が広告費(クリック単価など)をコントロールしているし、SNSでは、意図をもってバズらせるのは至難の業。しかも、これらのメディアはプラットフォーマーの意向で頻繁に仕様が変更されます。

したがって、我々のようなスモールビジネスでは、ネット広告やSNSに注力する前に、まずはコストと情報を自社でコントロールできる自社メディア(オウンドメディア)を充実させること。そのうえで、適宜(あるいは戦略的に)ペイドメディアとアーンドメディアを組み合わせて活用する、という方法が確実なんですよね。

 

具体的な運用例

ちなみに、鉾立榮一朗事務所では、

1.自社メディア(オウンドメディア)
事務所ホームページ
・ニュースレター『顧客相談サポート通信』
・メルマガ【サポート通信オンライン】

2.ペイドメディア
・地域コミュニティ誌(→現在休止)

3.アーンドメディア
鉾立榮一朗事務所 Facebookページ

 

Change&Revival㈱では、

1.自社メディア(オウンドメディア)
自社ホームページ
・ブログ【リバイバル通信】
・メルマガ【リバイバル通信】

2.ペイドメディア

・地域コミュニティ広告

3.アーンドメディア

Change&Revival㈱ Facebookページ
Twitter(鉾立個人)

という形で運用しています。

あなたのビジネスでは、この3つのメディアをどのように運用している?
どんな風に組み合わせて活用している?

話が長くなったので、次回に続けますね。

 

追伸

ホームページ立ち上げ・リニューアル・コンサルティング

自社メディア(オウンドメディア)の中でも、真っ先に取り組むべきなのはやはりこれ

ホームページ立ち上げ・リニューアルサポート

 

 

Pocket

The following two tabs change content below.
起業・経営アドバイザー/財産コンサルタント 「経営の原理原則」をテーマに研究を重ね、これまで数多くのクライアント支援から得た学びと、自らの事業活動による実証を加えたノウハウ・ドゥハウを体系化。 企業経営者の転ばぬ先の杖となり、「経営の原理原則を実践する経営者を増やしてハッピーな世の中を創る」ことを使命とする。 また、「借り入れ時に個人保証を求められる中小企業経営者にとっては会社の財産も個人の財産も一体」との現実に向き合いながら、再起にかけるクライアントの財産コンサルティングに取り組む。 「経営アドバイザーと財産コンサルティングは両輪である」との信念のもと、クライアントの身近な参謀役(アドバイザー)として日々活動している。