顧客リストの集め方。どうやってお客さんから連絡先を教えてもらうか？
こんにちは、鉾立です。
自分でビジネスをしている人なら、「普段から顧客リストを集めて整備しておくことはとても大事」ということは良く分かっていると思います。
顧客リストがあれば、必要なタイミングで、お客さんとの関係性を構築することができ、また販促のためのアプローチをすることができるからです。
もっとも、お客さんから連絡先を教えてもらう仕組みがないと、簡単には顧客リストは集まりません。
では、どうやってお客さんから連絡先を教えてもらえばいいか？
今回は、そのヒントについて書こうと思います。
＜目次＞
1. お客さんのどの連絡先を教えてもらうか？
まず連絡先といっても、例えば、
- 住所
- メールアドレス
- LINE
- 電話番号
- SNSアカウント
など、様々な連絡先があります。
複数の連絡先を教えてもらえればそれに越したことはありません。
が、それだと普通は連絡先を教えてもらうハードルが上がってしまいます。
そこで優先順位をつけて、お客さんのどの連絡先を教えてもらうかは、
- ダイレクトメールや紙のニュースレターを送るなら住所
- メルマガを送るならメールアドレス
- LINE公式アカウント（LINE@）を使うならLINEアカウント
というように、お客さんへの連絡手段から逆算して決めることになるでしょう。
ここでのポイントは、①その連絡手段が自社で無理なく続けられる手段であるということ。
そして、②対象とするお客さんにその連絡手段が適しているということになります。
なお、TwitterやInstagramなどのSNSアカウントは、お客さんの連絡先としての重要度は下がるでしょう。
なぜなら、SNSのタイムラインはプル型（受動型）であり、他のブッシュ型（能動型）の連絡手段と比べるとメッセージがお客さんに届きにくいからです。
2. どうやって連絡先を教えてもらうか？
2-1. ファンの場合
お客さんがあなた自身や商品・サービスのファンであるような場合は、連絡先を教えてもらうのは簡単です。
「お知らせがあるときにご案内したいので」と言えばすぐに連絡先を教えてもらえるでしょう。
そのお客さんの連絡先を知らないとしたら、それはぶっちゃけ怠慢でしょう。
2-2. 顧客の場合
1度でも購入してくれているお客さんのことをここでは「顧客」と呼びます。
今は顧客でも、何もしなければいつ競合に流れてしまうかは分かりません。
そこで大事なのが、顧客から連絡先を教えてもらう仕組みをつくることです。
例えば、ネット上で決済するビジネスなら、メールアドレスに加えて、住所の入力フォームを必須にすれば、ダイレクトメールやニュースレターでのアプローチが可能になります。
リアルの店舗系ビジネスであれば、特典を付ける代わりに連絡先をもらう仕組みを作れば、スムーズに連絡先を教えてもらえるでしょう。
例えば、
- スタンプカードの裏に住所と名前を書いてもらって、スタンプが一杯になったらプレゼントを渡してカードを回収する
- 抽選券に住所と名前をかいてもらって応募してもらう
- チラシなどにQRコードを印刷しておいて、LINE公式アカウントに登録してもらう条件でディスカウントする
といった方法が考えられます。
ポイントは、ただ単に連絡先を教えてもらおうとしないこと。
人は、何らかのメリットを感じないと、連絡先を教えようという気にはならないからです。
2-3. 見込み客の場合
まだ一度も購買をしていないお客さんのことをここでは「見込み客」と呼びます。
見込み客の連絡先を知ることができれば、今後のアプローチ次第で、関係性を構築し、将来の顧客になってもらう可能性を高めることができます。
ただし、連絡先を教えてもらうのが一番難しいのがこの見込み客になります。
見込み客から連絡先を教えてもらうのに効果的なのが「プレゼント」と「お試し」です。
それも、見込み客にとって価値が高いものである必要があります。
ネット上のビジネスでよく見かけるのは、
- 無料レポート
- モニター
- お試し期間付き
などになります。
リアルのビジネスでも、
- 無料体験
- 無料ワークショップ
- 無料内覧会
などに参加できる代わりに、見込み客から連絡先を教えてもらうという方法があります。
ポイントは、無料もしくは低額だからといって、出し惜しみをしないということ。
ビジネスが耐えられる範囲での投資が必要になるでしょう。
3. 個人情報利用の同意を必ず取る
連絡先を教えてもらう際に注意すべきは、個人情報利用の同意を必ず取ることになります。
特に、
- 個人情報の安全管理
- 個人情報の利用目的
については、ネット、リアル問わずに、説明と同意を取ることを徹底する必要があります。
なお、メルマガについては、いつでも簡単に登録が解除できるような仕組みにしておかないと、インターネット・サービス・プロバイダからスパムと判断されて、他のお客さんにもメールが届かなくなる恐れがあるので注意が必要です。
飲食店など、このコロナ禍で厳しいと言われている業種でも、顧客リストを活用して収益を作っている店舗は多くあります。
ぜひ、顧客リストを集める仕組みを作って、お客さんとの関係性構築と、販促のためのアプローチに活かしてください！
追伸
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鉾立 栄一朗
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